転倒・墜落の予防教育を動画で実施するには
年齢で線を引かず、つまずき・すべり・段差の場面を全員で共有する進め方

「本人の不注意」で終わらせない — 転倒は、当人にも「気をつけていれば防げた」と思わせやすい災害です。教材が注意喚起だけで組み立てられていると、転んだ人・転びかけた人が悪いという空気ができ、報告が上がらなくなります。報告が止まれば、危ない場所は見えないまま残ります。教材では、条件が重なれば誰でも転ぶという前提を先に置き、「なぜその場所で起きるのか」と「知らせればどう変わるのか」に話を寄せてください。実際に改善した例を入れておくと、この姿勢が言葉だけでないことが伝わります。

年齢で線を引かない・個人を名指ししない — 「高年齢の方は特に」といった呼びかけは、配慮のつもりでも、受け取る側には区別として届きます。ヒヤリハットの事例を扱うときも、年齢・班名・日時など当人が特定される情報は落としてください。加齢にともなう変化は、誰にでも起きる条件として全員向けに扱い、必要な配慮（休憩、照明、作業の組み替え）は「そうしてほしい人が言い出せる仕組み」の側で用意するほうが、教材としても職場としても機能します。

実際の歩行の確認、脚立・高所作業の指導を動画で置き換えない — 床の滑り方、荷物を持ったときの視界、その階段の段の高さは、その場に立ってはじめて分かります。脚立やはしご、高所での作業については、器具の点検や使い方の指導、法令上の定めが関わる範囲があり、動画教材でその要件を満たせるものではありません。教材の位置づけは「前提を押さえるところまで、現場での確認と指導は従来どおり行う」と明示し、要件については自社の安全衛生管理部門や所轄の労働基準監督署にご確認ください。

体力や健康の話に踏み込みすぎない — 転倒防止の文脈では、体力測定や運動の取り組みが話題になることがあります。ただし、身体機能の評価や個別の健康状態に関わる判断は専門職の領域です。教材で個人の体力を評価する、特定の運動を全員に課す、といった形にすると、受け取り方によっては不利益な扱いに感じられることもあります。健康に関わる内容を扱う場合は、産業医・保健師など産業保健スタッフの確認を経てから教材にし、参加を強いない形で案内してください。

季節とレイアウトの変更で差し替える — 通路の変更、棚や設備の移設、工事にともなう迂回、そして凍結や雨天といった季節の条件――職場の足元は思っているより変わります。古い動線のまま残った教材は、教材のとおりに歩いた人を今は危険な場所へ誘導することになり、教材が無い状態よりかえって危険です。屋外・冬季編は季節の前に配り直す、レイアウト変更を決める部署と教材を管理する担当のあいだで見直しの流れを決めておく――差し替えたら旧版は共有場所から下げ、どの版を見ればよいかが分かる状態にしておきます。